施工管理の求人・転職情報掲載。資格者・現場経験者は即採用【施工管理求人サーチ】

施工管理求人サーチロゴ
夢真の転職支援 施工管理求人サーチ電話番号
お気に入りリスト
まずは無料WEB登録
メルマガ登録

1級建築施工管理技士の平均年収は?2級との差や年代・学歴別に紹介

働く
公開日時 2022.07.20 最終更新日時 2024.08.15

こちらの記事では、1級建築施工管理技士の平均年収についてご紹介いたします。

「1級建築施工管理技士として就職・転職したいけれど、年収はどのくらいなのだろう……」

「現在の自分の状況は、1級建築施工管理技士を目指すのに十分なのだろうか?」

施工管理技士の仕事にチャレンジしてみたいと考えたものの、将来どのくらいの年収になるのか、不安を抱く人も多いのではないでしょうか。

建築関係の仕事に関わりたいと考えたとき、1級建築施工管理技士は汎用性の高い資格だといえます。

なぜなら、さまざまな建設現場において全体を管理する1級建築施工管理技士の役割はとても大きく、働ける場所も多数あるからです。

本記事では1級建築施工管理技士の平均年収や、将来的に給料をアップさせるための方法を紹介しています。

働く地域や資格の種類で平均年収に差が出るというデータをまとめているので、ぜひ自分の条件に合う場所や企業を探してみてください。

事前にしっかりリサーチしておくことで、得られる年収が大きく変わる可能性がありますよ。

現在、建築施工管理技士2級を取得していてステップアップしたい人や、これからチャレンジしてみたい人は、以下の情報をぜひ参考にしてみてください。

 


この記事をお読みの方におすすめの求人

株式会社夢真が運営する求人サイト「施工管理求人サーチ」の中から、この記事をお読みの方にぴったりの「最新の求人」をご紹介します。当サイトは転職者の9割が年収UPに成功!ぜひご覧ください。


 

1級建築施工管理技士とは?仕事内容を紹介

1級建築施工管理技士とは?仕事内容を紹介

建築施工管理技士とは、さまざまな建設工事を取りまとめる司令塔のような役割を担う仕事です。

建築施工管理技士には1級と2級があり、それぞれで行える業務範囲が異なります。

1級建築施工管理技士は大規模工事の「監理技術者」として勤務できますが、2級の資格のみだと中小規模の工事の管理が対象となります。

いずれの場合も、工事を行う業者の管理や進捗状況を確認して、計画どおりに施工ができているかを把握することが主な仕事内容です。

安全に工事が行えるように業者を影からサポートし、万が一トラブルが起きた際には迅速に解決に導くことが建築施工管理技士の役目です。

工事の規模が大きくなるほど関わる人員も増えるので、管理は複雑になり業務内容も増える傾向があります。

周囲に気を配ることができて、コツコツと計画どおりに物事を進めることが好きな人には、向いている仕事といえます。

1級建築施工管理技士の平均年収

建築施工管理技士の平均年収は、約470万円です。

建設業全体の平均年収は約474万円となっているので、業界のなかでは平均的な数値といえます。※国税庁/平均給与調べ

以下でさまざまな角度から、建築施工管理技士の平均年収をまとめました。

  • 1級と2級建築施工管理技士の平均年収の差
  • 学歴別の1級建築施工管理技士の平均年収
  • 年代別の1級建築施工管理技士の平均年収
  • 地域別の1級建築施工管理技士の平均年収
  • 経験年数別の1級建築施工管理技士の平均年収

それぞれを詳しく解説します。

1級と2級建築施工管理技士の平均年収の差

建築施工管理技士には1級と2級があり、それぞれの資格のランクによって平均年収に差がでます。

1級建築施工管理技士の平均年収約460~550万円
2級建築施工管理技士の平均年収約350~450万円

建築施工管理技士の平均年収は、1級が約460~550万円、2級の場合は約350~450万円となっており約100万円の差額が生じています。

この差は生涯年収に大きく影響を及ぼすと考えられるので、年収アップを目指したい人はぜひ1級の資格取得を検討してみてください。

一例として「施工管理求人サーチ」に掲載されている、1級建築施工管理技士の求人を紹介します。

神奈川県で求人を出している下記の企業では、1級建築施工管理技士の資格所持が必須となりますが、年収700万円以上も実現可能です。

募集要綱建築施工管理(神奈川県川崎市/RC造マンション新築工事)
応募資格1級建築施工管理技士の資格必須
月額給与例約59~66万円
年収例年収768万円(経験28年/51歳/男性の例)

年齢を重ねてからのキャリアアップの場合でも、資格を持っていると大きな武器になります。

学歴別の1級建築施工管理技士の平均年収

最終学歴別の平均年収は以下のとおりです。

高卒の平均年収約480万円
短大卒の平均年収約564万円
大卒の平均年収約750万円

※建築施工管理技士の学歴別の平均年収は公的なデータがないため、施工管理技士の平均年収を掲載しています。

高卒の場合の平均年収は約480万円、短大卒は約564万円、大卒は約750万円です。

高卒と大卒の平均年収には、約270万円もの差が生じています。

すでに社会人として働いている場合、学歴をあとから更新していくことは現実的に難しいため、大卒以外の人は実力で勝負できる企業がオススメです。

学歴にこだわらず、成果のみで評価してくれる企業も多くあるので、自分のキャリアにマッチする会社を見つけることが重要です。

逆に高学歴の人であれば、入社時の学歴で固定給が保証されるような大手企業のほうが向いています。

※参考記事:大卒と高卒、施工管理の給料の差

年代別の1級建築施工管理技士の平均年収

年代別の1級建築施工管理技士の平均年収は、以下のとおりです。

20代の平均年収約360万円
30代の平均年収約450万円
40代の平均年収約530万円
50代の平均年収約550万円
60代の平均年収約400万円

もっとも平均年収が低いのは20代で約360万円、最高値は50代で約550万円となっており、約190万円もアップしています。

20代の人材は経験値が浅いので、あまり高い給与をもらえないのはどの職種でも仕方のないことです。

しかし着実に経験を積んでいけば30代で約450万円、40代になると約530万円以上の平均年収を得られます。

1級建築施工管理技士の仕事は、継続して勤務を続ければ安定した年収を得られるようになる可能性が高いです。

地域別の1級建築施工管理技士の平均年収

地域別の建築施工管理技士の平均年収は以下のとおりです。

北海道・東北地方約450万円
関東地方約510万円
甲信越・北陸地方約440万円
東海地方約460万円
関西地方約490万円
中国地方約455万円
四国地方約450万円
九州・沖縄地方約440万円

地域によって平均年収に差があり、最大値と最小値には約70万円程度の開きがあります。

平均年収が高いのは関東地方で約510万円、甲信越・北陸地方と九州・沖縄地方は約440万円となっています。

年収アップを目指している人は、働く地域を選ぶことも重要です。

経験年数別の1級建築施工管理技士の平均年収

経験(勤続)年数別の、建築施工管理技士の平均年収は以下のとおりです。

経験(勤続)年数2年目の平均年収約260~325万円
経験(勤続)年数10年目の平均年収約390~520万円

経験(勤続)年数2年目の平均年収は最低値で約325万円、10年目になると約520万円となり、約195万円の差があります。

勤続年数が短いうちは満足できる平均年収でないことがあるかもしれませんが、継続して仕事を続けて経験値を上げていけば、年収アップは期待できます。

10年目以降も継続して勤務を続ければ、さらなる年収アップが見込めるでしょう。

1級建築施工管理技士は年収1,000万円超えを狙える?

1級建築施工管理技士は年収1,000万円超えを狙える?

1級建築施工管理技士の仕事で、年収1,000万円を狙うことは可能です。

建築施工管理技士だけでなく、施工管理の仕事全体を請け負うことで、年収1,000万円以上を狙える可能性が高まります。

会社員として年収1,000万円以上を狙うためには、現場での実務だけではなく部下の管理や、複数の施工管理に関しての知識が必要です。

実力をつけて、社内で必要な人材であることを証明できれば必然的に年収はアップします。

独立して自分で仕事を請け負う場合も、年収1,000万円以上を狙える可能性があります。

いずれの場合でも、一定の経験値や高いスキルは必要です。

将来的に年収1,000万円を目指すためにも、まずは確かな実力をつけていくことが大切です。

高収入を狙う具体的な方法については、次の章で詳しく解説します。

1級建築施工管理技士として年収を上げる方法

1級建築施工管理技士として平均年収をアップさせる方法は、以下のとおりです。

独立する自分で会社を設立したり、個人でフリーランスとして働く道を選んだりすると収入が増える可能性が高まる。
役職につく役職をもらえると固定給がアップしたり、手当がもらえたりする企業が多い。
経験を積みスキルを磨く実務経験を重ねてスキルを磨けば、収入もアップにつながる。
大手企業に就職・転職する会社の規模が大きいほうが安定的な収入を得られたり、ボーナスがもらえたりする可能性が高い。年収アップを狙うならできるだけ大手に絞って企業を選ぶのがオススメ。
平均年収の高いエリアで就職・転職する地域によって平均年収に大きな差があるので、できるだけ平均年収の高いエリアの仕事を探す。

建築施工管理技士として独立すれば、会社員より高額な収入を得られる可能性は高くなります。

ただし会社を設立した場合も、個人事業として行うときも、経費や税金などさまざまな費用がかかることはあらかじめ把握しておくことが大切です。

起業は収入アップのメリットがある反面、倒産のリスクも同時に抱えることになるので、慎重に判断しなくてはなりません。

会社員として勤務する場合は、着実にスキルアップを続ければ年収もアップするでしょう。

いずれの場合も、事前にそれぞれのメリットやデメリットを把握し、自分の描く将来設計を元に行動していくことが大切です。

1級建築施工管理技士と他の施工管理技士の年収の差

建築施工管理技士と、ほかの施工管理技士の年収を表で比較してみました。

建築施工管理技士の平均年収約470万円
管工事施工管理技士の平均年収約600万円
電気通信工事施工管理技士の平均年収約560万円
造園施工管理技士の平均年収約400万円
建設機械施工管理技士の平均年収約620万円

施工管理技士のなかで平均年収が高いのは、建設機械施工管理技士で約620万円です。

建築施工管理技士の平均年収約470万円と比べると、約150万円の差があります。

ほかにも管工事施工管理技士が約600万円と高い数値で、専門性が高いものほど高額になる傾向があります。

1つの業種だけではなく、複数の資格を取得しておけば就職や転職の際に役立つでしょう。

1級建築施工管理技士の資格を取得するメリット

建築施工管理技士の資格を取得すると、以下のメリットがあります。

就職・転職しやすい資格を取得していると、就職・転職の際に採用されやすくなる。
年収アップが期待できる企業によっては資格保持による手当があったり、役職につけるようになったりする。

1級建築施工管理技士の資格を取得すれば、就職や転職の際に履歴書に書けるので採用率があがります。

社内でも資格保持者に対しての手当が出ることもあるので、持っておいて損はない資格です。

企業によっては、資格取得の費用を補助してくれるケースもあるので確認してみてください。

1級建築施工管理技士の求人なら「施工管理求人サーチ」がオススメ

1級建築施工管理技士として働く場合は、地域性や資格の種類によって平均年収に差が出ることを知っておいてください。

年収1,000万円以上を目指したいなら、専門性の高い資格を選んだり、できるだけ平均年収が高い地域での勤務を検討したりするのもオススメです。まずは求人情報を見てみるのもいいでしょう。

なお、当社で運営している施工管理求人サイト「施工管理求人サーチ」には、全国に常時約6,000件以上の求人情報が掲載されています。

建設業界の求人サポート実績は30年以上。専門のスタッフがサポートしますので、転職したくても踏み出せない人や、どのように転職活動を進めたらよいかわからない人におすすめです。

当サイトの利用者の9割が「年収アップに成功している」という実績もあるので、現在よりも高い年収を目指す人は、ぜひ一度チェックしてみてください。


当サイトの記事は基本的には信頼性に足る情報源(公共機関や企業サイト、または専門家によるもの等)をもとに執筆しており、情報の正確性・信頼性・安全性の担保に努めていますが、記事によっては最新の情報でない場合や情報の出典元表記や正確性が充分でない場合があります。予めご了承ください。

RECOMMEND

おすすめ求人

建設業界の人材採用・転職サービスを提供する株式会社夢真の編集部です。
建設技術者派遣事業歴は30年以上、当社運営のする求人サイト「施工管理求人サーチ」の求人数は約6,000件!
このコラムでは上記の実績と知見を活かし、建設業界で働く方の転職に役立つ情報を配信しています。

株式会社夢真 コーポレートサイト

Twitter LINE
RECOMMEND

おすすめ求人

PAGE TOP

まずは無料登録
お電話でのお問い合わせはこちら