【地震が起きたとき施工管理技士が覚えておくべき危険・知識】地震が起こった時にすべき避難手順
施工管理技術者であれば、普段から地震発生時に取るべき避難手順などは把握していると思います。
ですが、実際に地震が起こったときに、冷静に指示が出せるかどうかは別のことです。
今回は改めて地震が起こったときにとるべき避難手順について、説明していきます。
今後いつ地震が来ても慌てることのないよう、参考にしてください。
建設現場で地震が起こった際にすべきこと
建設現場で地震が起こったとき、まずすべきことはラジオをつけることです。
すぐには動かず、自主的に最新の地震情報収集に努めます。
正確な情報の多さが、冷静で適切な行動をとるための判断材料になります。
施工担当公所(公所)からの指示がある場合は、その指示を待って工事を中止しますが、公所からの指示がない場合、工事は継続します。
そして、工事を中止した後、ただちに工事現場における安全確保を実施、報告をします。
このときに被害がなければ自主的に作業は再開しますが、被害がある場合、公所の指示を待ちます。
この間の連絡手段は、基本的に電子メールで行います。
ただし、通信機器が使えない、携帯電話が使えない場合などは、そのかぎりではありません。
連絡内容としては、被害状況、保有材状況などについてです。
被害状況の確認においては、工事看板、防護柵などについても確認してください。
緊急にその場を離れる必要のない場合は被害箇所の復旧に努め、現場の被害調査並びに被害状況の報告を写真つきの電子メールにて行います。
また、作業員の生命を守るために、必要があれば適切な形で避難をしなくてはいけません。
避難の際は、ラジオなどから得られた情報、気象庁が発表する警報や注意報、電子メールなどの連絡で得た情報や指示をもとに落ち着いて行動することが求められます。
万が一の震災に備えて
大地震などの緊急事態においては、国や民間から直接建設会社に応急復旧要請が出されることも珍しくありません。
要請にこたえるべく、万が一の震災に備えてすべきことを確認しておきましょう。
まず、緊急時においての要請内容は、資材の調達、食料・水・燃料など物資の補給、そして資機材の投入などです。
緊急時においては現場の状況の把握が十分でないまま先方とやり取りをすることも考えられます。
ですから、自主的に相手の要請を理解し、現場の状況を想定しながら、必要人員、資機材、物資などを迅速に手配することが求められます。
言うまでもないことですが、いざというときに臨機応変に動けるようにしておくためには、事前に対策マニュアルを用意しておくことが必須です。
以下は事前対策の一例です。
- ラジオなどの準備
- 連絡先リスト(電子メール)の見直し
- 資機材の確認
- 怪我人が出た場合の応急処置
- 搬送シミュレーション
- 現場付近の消防団との連携
- 防災訓練の企画と実施
特に最後の訓練の企画と実施に関しては、実際に地震が起きたときと同等の緊張感を持って臨むことが、現場での力になります。
また実際に災害が起きたときに、迅速に避難を行えるように、工事現場周辺の避難場所や津波予測(地域防災計画)などを調べてくことも重要です。
こうした知識を備えていれば、適切な手順で避難を進めることができるようになります。
地震対策にはすぐに使える事前対策マニュアル作成が必須
今回は、いつ発生するかわからない地震発生時の避難手順、そして災害への備えについて説明しました。
平時から備えがあれば、落ち着いて行動することができます。
施工管理技士が先頭に立ち、日頃から緊張感を持って工事に臨むよう指導していきましょう。
出典:名古屋市上下水道局「工事現場における地震対策マニュアル」
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