国交省が定めるBIMガイドラインでのLODとは?適切な詳細度を理解しよう

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「BIMデータを活用して設計しているけど、LODはどのくらい重要なの?」
「実際に設計業務でLODを利用するには、どのようにしたら良いのだろう?」
このように、BIMモデルを作成したいと考える方には様々な疑問があるのではないでしょうか。
本記事では、BIMにおけるLODの重要性や、国交省が定めるBIMガイドラインでのLODについて具体例を交えて解説しています。
この記事を読むことで、LODはなぜ重要となるのか、フェーズごとに求められる詳細度について理解できます。
その知識をもとに適切な詳細度でBIMモデルを作成できるため、より一層効率的に作業が進められるでしょう。
LODを利用してBIMモデルを作成したいと考えている方は、ぜひこの記事をチェックしてみてください。
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目次
BIMにおけるLODの重要性とは?
BIMにおいてLODは、BIMモデルの情報の詳細度や進捗度を表す指標となります。
まず、BIMとは「Building Information Modeling」の略で、実物の建築物と同じ立体モデルをコンピューター上で構築するシステムを指します。
次に、LODとは「Level of Detail」の略で精密さの度合いを指しており、コンピューター上でモデルを作成する際、適切な度合いで描写することで処理の負担を軽減できるといったものです。
BIMの普及は世界的には進んでいるものの日本では遅れており、LODも浸透していません。これには、モデルの詳細度や進捗度(LOD)が定まっていないことが問題として挙げられます。
LODの指標が決まっていない場合の問題点
LODの指標が決まっていない場合、作成しなければならない情報の詳細度が明確でないため、作業効率に大きく影響します。
BIMはより多く詳細なデータが必要な場合と、簡素的に表現されたデータで十分な場合があり、単に情報を盛り込めば良いというわけではありません。
そのため、BIMデータをどこまで作り込めば良いかという点は重要な要素となります。
どの程度の情報を盛り込むか、適切に判断できなければ作業時間が増えてしまうため、LODを踏まえたデータ作成が必要です。
国交省が定めるBIMガイドラインでのLOD
国交省では、建築業界でのBIMの普及を受け「BIMガイドライン」を策定しています。
これは、どの程度の情報を盛り込んでBIMモデルを作るべきか、データを作成する設計者の悩みを改善するものであり、作り込みすぎるといった無駄を省くことに繋がります。
では、ガイドラインでは実際にどのように示されているのでしょうか。ここからは、国交省が定めるBIMガイドラインでのLODについて、具体例を交えて紹介していきます。
1:基本設計方針策定時
基本設計方針策定時は、日陰等の考慮を含む建築物の各範囲の高さなどといった建築可能範囲の検討、必要な建物形状や周辺敷地情報といった建築物へのアプローチの検討、必要なゾーンや室等といった平面計画への検討などを行うことが一般的とされています。
ここでは、「周辺敷地」「意匠」「敷地・外構」の3項目について解説していきます。
周辺敷地
周辺敷地では、周辺道路や隣地建物等(表面形状)について必要な範囲に応じてBIMモデルを作成します。
建築物の各部分の高さや日陰の検討以外に、周辺敷地情報の利用として想定されるのが、風環境シミュレーションやヒートアイランドシミュレーションなどです。
周辺敷地情報は公的機関が公開または提供しているものなど、一般的に入手可能な既往資料を利用する方法があります。
意匠
意匠について検討目的を達成するには、簡単な空間オブジェクトを用いて建物形状を作成することで達成できる場合が多くあります。
この時点で留意しなければならないのは、プラン変更等があった場合にBIMモデルの修正の作業量が多くなってしまうため、必要以上に詳細なBIMモデルを作成しないという点です。
ただし、景観に配慮する建築物等で外装材のBIMモデルを作成することもあるため、検討目的に応じて詳細な作成が必要な場合があります。そのため、作業量の増加も考慮しつつ詳細度を検討すると良いでしょう。
敷地・外構
敷地・外構については、敷地内既存建築物等といった現況敷地情報と、主要な歩道や駐車場等といった整備後の敷地工作物等の2項目に分けられます。
現況敷地情報でBIMモデルの作成が想定されるのが、既存工作物や既存建築物も含めた検討を行う場合です。
この場合は、現地調査や既往資料にもとづいて検討対象を入力し、BIMモデルの必要性が低い範囲においては画像データの添付といった対応でも差し支えありません。
整備後の敷地工作物等では、外構計画などの検討を行うためにBIMモデルの作成が想定されます。
例として挙げられるのが、敷地が狭く駐車スペースの確保が難しい場合にBIMモデルを作成し、確保可能な駐車スペースを検討する場合です。
この場合は、検討対象である主要な工作物や歩道、車道、駐車場等を入力します。
2:基本設計図書作成時
基本設計図書作成時は、「配置図」「平面図」「立体図」「断面図及び仕上概要表」が主な図面として求められ、この図面の作成に必要となる建築部材のBIMモデルを作成します。
なお、この時点では原則として幅木や天井見切縁等といった、詳細図や展開図で表現する建築部材のBIMモデルは作成する必要はありません。
ここでは、「周辺敷地」「意匠」「構造」「電気・機械設備」「敷地・外構」の5項目について解説していきます。
周辺敷地
周辺敷地については基本設計方針策定時と同様、BIMモデルは周辺道路や隣地建物等を対象とし必要に応じて作成します。

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この場合も一般的に入手可能な既往資料を用いて作成し、さらに隣地建物(表面形状)は想定寸法で良いものとされています。
意匠
意匠設計BIMモデルの作成は、建物部材のオブジェクトの寸法に呼称寸法や内法寸法等が使用できます。
例として挙げられるのが、窓・建具のBIMモデルの作成において、BIMモデルを作成しない場合の2次元の図面と求めるレベルが変わらないため、 国土交通省による「建築工事標準詳細図(4-01)」等に示す開口部の内法寸法を用いるといった方法です。
構造
構造設計BIMモデルの作成は、建物部材のオブジェクトの寸法に構造計算等により算出した概略の断面寸法を使用できます。
特に基本設計段階では、前述の意匠設計BIMモデルと合わせても作成可能です。この場合は、データの容量に応じて作成すると良いでしょう。
電気・機械設備
電気・機械設備については、建築部材のオブジェクト寸法は建築設備計画基準に基づいてBIMモデルを作成します。
まず、電気設備においてBIMモデルの作成が想定されるのが、主要な機器・盤類や幹線等の収まりや、維持管理スペースの検討が必要となる建物部材です。
次に、機械設備においてBIMモデルの作成が想定されるのが、主要な機器やダクト、配線等の収まりや維持管理スペースの検討が必要となる建物部材です。
どちらにおいても平面・断面計画の干渉チェックのためにBIMモデルを使用し、対象となる建物部材は限定されています。
敷地・外構
敷地・外構についてのBIMモデルの作成は、基本設計方針策定時に入力した現況敷地情報や整備後の敷地工作物等に加え、舗装仕上げ・植栽等と構内排水を入力します。
舗装仕上げ・植栽等においては整備部分が対象となっており、構内排水は特に必要と認められる場合となっています。
3:実施設計図書作成時
実施設計図書作成時は、基本設計方針策定時のBIMモデルや基本設計図書作成時のBIMモデルを必要に応じて修正し、この場合は修正前のBIMモデルの詳細度に応じて作成します。
ここでは、「意匠」「構造」「電気・機械設備」「敷地・外構」の4項目について解説していきます。
実施設計では、どの項目においても必要以上に詳細に作成してしまうとプラン変更等に伴う修正作業量が多くなってしまうため、留意しておくことが重要です。
意匠
意匠設計BIMモデルの作成は、基本設計図書作成時の意匠に加え、「各室の内装仕上げの仕様」「建具・ガラスの仕様」「手すり」「雨水配管」「耐力壁・耐力壁以外の壁の区別」を入力します。
実施設計では、建築一般図に加え短計図、展開図、天井伏図、平面詳細図、部分詳細図等、2次元の図面を作成します。
このような目的から、BIMモデル作成の方法として挙げられるのが、2次元の詳細図を作成する範囲や建物部材の形状情報を詳細に作成するといったものです。
しかし、前述の通り必要以上に詳細に作成してしまうと、BIMモデルのデータ容量が大きくなり操作性が低下するほか、修正の際に作業量が多くなる場合があるため注意が必要です。
構造
構造設計BIMモデルの作成は、基本設計図書作成時の構造に加え、「壁、柱、壁の寄り」「電気設備及び機械設備用スリーブの開口寸法、位置」「鉄骨継手、スプライスプレートの位置」を入力します。
BIMモデル作成の方法は意匠と同様であり、他にも2次元の図面等において作図の省略は詳細図の番号等を付すことで可能となるため、BIMモデルにおいても建築工事標準詳細図の記号を属性情報として入力し、2次元の図面作成時にそれらを表記するといった方法があります。
電気・機械設備
電気・機械設備の設計BIMモデルの作成は、表現の例として公共建築工事標準仕様書に記載された形式での表現が望ましいとされています。
電気・機械設備の実施設計図書の作成にあたり、BIMモデルの対象となるのは基本設計図書作成時の電気・機械設備に加え、「BIMモデルを作成した各設備の記号、形式等」「衛生陶器、ダクト、配管」が該当します。
しかし、これら全ての形状情報を詳細に作成してしまった場合、データ容量が大きくなることで操作性の低下を招いてしまうほか、修正があった場合は作業量が増加してしまう可能性があるでしょう。そのため、盛り込む情報量については適切な判断が必要です。
敷地・外構
敷地・外構については、BIMモデル作成の対象となるのが、基本設計方針策定時に入力した現況敷地情報や整備後の敷地工作物等に加え、基本設計図書作成時に入力した舗装仕上げ・植栽等と構内排水と同等とされています。
ただし、敷地・外構においても他の項目同様、全ての建物部材についてBIMモデルを作成する必要はないため、表現する内容や尺度を考慮して形状情報を入力すると良いでしょう。
国交省が定めるBIMガイドラインのLODを参考にしよう
本記事ではBIMにおけるLODの重要性や、国交省が定めるBIMガイドラインでのLODについて具体例などを紹介してきました。
日本のBIMの普及は海外に比べて遅れており、LODにおいても浸透していない状況にあるため、BIMモデルを作成するにあたってどのような情報をどの程度盛り込めばよいのか、理解を深める必要があります。
ぜひこの記事で紹介した国交省が定めるBIMガイドラインのLODを参考に、適切な詳細度を理解しBIMモデルの作成に役立ててみてはいかがでしょうか。
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