中堅～ベテランの現場監督と呼ばれる年齢の人は、そろそろ老後の貯蓄が気になり始めますよね。
どれくらいの給料をもらっているのでしょうか。
給料相場や老後の資金は、どれくらい必要かの計算方法などをご紹介します。

中堅～ベテラン現場監督の給料相場は？

一般的に中堅からベテランと呼ばれる40代後半～50代の現場監督の給料はどれくらいなのでしょうか。
一般的に平均年収は400～500万円前後といわれています。
しかしこれは勤務先によって変わり、工務店やハウスメーカーよりも大手ゼネコンなどの方が、給料が高い傾向にあります。

派遣社員の給料相場は？

また一般職であれば年齢が上がるほど派遣での就職が難しくなりますが、現場監督は経験が必要とされるので40～50代の求人も多いです。
また時給も2,000円～3,000円と高時給の職場も多い様です。

最も年収が高くなるベテラン正社員

現場監督は経験が求められるため、中堅～ベテラン正社員となる40代後半～50代にかけて一番収入が高くなるといわれています。
そのため資格を持っていない方でも、できるだけ若い時に現場監督を目指すことで収入アップが目指せます。

定年後に必要な貯金額は？

ベテランと呼ばれる年齢になると、そろそろ定年を意識する方も多いのではないでしょうか。
そこで気になるのが定年後に必要な貯金額。
どれだけあれば安心して老後を迎えられるのでしょうか。

月にどれくらい必要？

平成29年の「家計調査報告」（総務省）による、定年後の夫婦（共に無職）の1か月の家計収支は以下のとおりです。
・収入　20万9,198円
・支出　23万5,477円
・不足分　5万4,519円

この結果を見るように、年金だけでは収入が足りず貯金を切り崩す家庭が多い様です。

もし85歳まで生きるとしたら？

それでは夫婦2人、平均寿命の男性85歳、女性90歳まで生きるとしたらどのくらい必要になるのでしょうか。
65歳で定年・月に23万円の支出があった場合、約8,000万円かかります。
これに自宅のリフォーム費用や子供援助資金、医療費などがあと1,000万円ほどかかったとすると、合計9,000万円ほど必要です。

貯金額はいくら必要か

公的年金と退職金は個人によってかなり金額が異なります。
仮に退職金が2,000万円、夫婦二人の平均的な年金額22万円×25年で6,600万円の合計8,600万円です。
上記の支出を考えると、最低400～500万円は用意しておいたほうがよさそうです。
もちろんこの計算は退職金や年金の金額によって異なります。
退職金が少ない場合は、それを補うような貯金額が必要です。
一例として月11万円を15年間積み立てれば、約2,000万円貯めることができます。

早いうちから計画を立てましょう！

中堅～ベテラン現場監督と呼ばれるような年齢であれば、老後の資金が気になる方も多いと思います。
この機会に退職金や年金を計算し、貯金額のことを見つめなおしてみるのも良いのではないでしょうか。

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